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プレゼント用ラッピング

プレゼント用ラッピングは有料のものもたくさんあり​​ますが、無料で充分だと思う。どうやら有料のは可愛くて、派手に見える。しかし、お土産に重要なのは内容だ。の内容と外観のバランスがとれていないと意味がなく、一時的なものなので、それだけお金をかける必要がないと考えている。そこで自分でする必要がない場合でも、100円均一ショップを利用すればいいのだ。
コスプレだとちょっとやってみたい気がする。普段の自分とは違う何かになりそうだから。常に内であれば、人前にでることを躊躇する傾向だが、コスプレして、別の自分ならしないような気がする。それいつもと違う自分になることも楽しそうな気がしてきた。これ変身願望があるということかも。
　日本フットボールリーグ（ＪＦＬ）のＦＣ琉球は５日、開幕延期になっていた今季の試合日程などについて県庁で発表した。開幕戦は２３日、長崎市でＶ・ファーレン長崎と戦う。ホーム初戦は２９日、沖縄市陸上競技場でＨｏｎｄａ　ＦＣと対戦する。
　新里裕之監督は「目標は優勝だけ。一人でも多くの県民がファンになるよう、チームの存在感を示したい。選手やコーチ陣を含め、一丸となって戦い抜く」と今季への意気込みを示した。
　ＪＦＬが５日発表した日程によると、延期になった前期第６節までの試合は後期日程に組み込まれる。天皇杯のＪＦＬシード（出場権）は前期７節から１１試合を行った時点までが対象。ソニー仙台ＦＣは前期の試合を行わず、後期からの参加を検討中という。

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　亜大の開幕投手・東浜巨（沖尚高出）が思わぬハプニングに遭った。試合に向かうバスが事故による大渋滞に巻き込まれ、球場到着が大幅に遅れた。
　通勤ラッシュの電車やタクシーを乗り継いで神宮球場に着いたのは試合開始の４５分前。大急ぎでキャッチボールを始めたがアップ不足は否めなかった。直球に本来の伸びはなく国学院打線に８安打され、５回で５失点と不本意な敗戦を喫した。沖尚高時代にもあった同様の経験。「高校の時を思い出した」と苦笑いするしかなかった。
　それでも東浜は「リーグ戦に向けての調整は万全。次戦は大丈夫です」と気持ちを切り替え明るく答えた。

　鹿島灘沖で操業した「はさき漁協」（神栖市波崎）所属の底引き網漁船「第五松丸」（１５トン）が５日、千葉県銚子市の銚子漁港魚市場に水揚げを拒否された問題が浮上し、茨城沖で水揚げされた魚類に対する風評被害が広がりつつある実態が浮き彫りになった。同漁協関係者によると、銚子漁港では３月末から茨城県の漁船に対し操業海域などを明記した文書提出を求めており、事実上、茨城沖の水揚げを拒否していたという。
　第五松丸は、篠塚松彦船長（５２）ら４人が鹿島灘沖合約３５キロ付近で操業し、５日午前６時ごろ、ボタンエビやキンキなどを水揚げしようとしたが拒否された。同市場から入港を控えるよう電話を受けた母良子さん（８３）は「５０年以上も銚子の市場に水揚げしてきたのに、こんな事は初めて。せっかく取ったのに悔しい」と話した。
　同漁協所属の「大勝丸」船主、遠藤勝司さん（７９）によると、３月末に水揚げした際、船舶名や操業日、同位置、同海区、同時間などを記入する紙を銚子漁港の市場関係者から手渡されたという。九十九里浜の千葉県旭市飯岡漁港から約１５キロ沖合でトローリング漁をし、サワラ約４０本を銚子漁港に水揚げした大勝丸の船主の長男は「せっかく燃料を使って漁をしてきたのに茨城県産の魚だと無駄になってしまう。銚子より南で操業せざるをえない」と話した。
　６月中旬から９月にかけて鹿島灘沖では、ヒラメ刺し網漁が始まる。漁師たちは「年間を通じて一番の稼ぎ時に風評被害で漁ができなければ死活問題だ」と心配した。【岩本直紀】
　◇千葉県水産課は「拒否の認識ない」
　千葉県は５日、茨城沖で水揚げされた魚の出荷自粛を求めた問題で銚子市漁協に「誤解を招かないように」と指導した。
　卸売市場法は「卸売市場の利用者に対して、不当に差別的な取り扱いをしてはならない」と定めている。県水産課は「県としては第一に銚子のブランドを守らなければならない。漁協からは『お互い納得済み』と説明を受けている。水揚げを拒否したという認識ではないが、若干の行き違いがあったようだ」と説明している。【駒木智一】

４月６日朝刊

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　北茨城沖で採取したコウナゴから放射性ヨウ素に続いてセシウムも検出された問題で５日、県内全域でコウナゴの出荷自粛を決めた茨城沿海地区漁協連合会の対策本部に出席した漁協関係者からは、東京電力に対する怒りが噴出した。県内の漁協はコウナゴ以外の底引き網漁を再開したところもあるが、風評被害で価格は暴落。「長期化すれば死活問題」と懸念も広がっている。【鈴木敬子、杣谷健太】
　ひたちなか市で５日行われた同漁連の対策本部会議には、県内１１漁協や水産関係団体が参加。対策本部長を務める漁連の小野勲副会長は会議の冒頭、「原発からの汚染された水がどんどん海に流され、我々の海がもう使えない状況になるのではないかと心配している」と話し、危機感をあらわにした。
　対策本部では、平潟漁協で５日水揚げされたヒラメやアナゴなどの価格が、通常の３分の１以下だったことも話題になり、対策が後手になっている東電や国への批判が相次いだ。会見で小野副会長は「この値段では商売にならない」と声を荒らげた。また、那珂湊漁協の大内清一組合長は対策会議後、「一刻も早く操業させたいと思っていたが、あすの平潟漁協の水揚げの魚価を見て判断したい」と述べ、６日の風評被害の実態を見極めた上で、出漁するかどうか判断する方針を示した。同漁協は、今後、磯崎漁協と大洗漁協と協力して毎日検体を採取し、放射線検査を行いたいとしている。
　一方、橋本昌知事と北茨城市やひたちなか市など９市町村長は５日、菅直人首相と東電に対し、汚染水の排水や原子炉の中の蒸気を人為的に環境に放出する作業が「事前に情報提供がないまま行われたことに強く抗議する」との抗議文を送付した。抗議文では、「汚染水の排水やベントに当たっては住民が適切に対応できるよう関係自治体などに事前に連絡してから行われるべきだ」と情報開示と地元自治体との連携を要請した。

４月６日朝刊

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