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ウォーターサーバーで快適な生活

私たちの生活に欠かせない"水"毎日飲むものなので、美味しく安心して飲めるのがいいですよね。これまで私はスーパーで2リットルのペットボトルの水を購入しました。しかし、毎日飲むのですぐになくなってしまって、そうだと重いので、大量購入することがなくて困りました。そんな時にウォーターサーバーと出会いました。多くの場合、病院や薬局で示されていたので存在は知っていたが、家庭でも契約できると知ってすぐに契約しました。ウォーターサーバーをインストールし、生活の質が変わりました。おいしい水が常に冷たい状態で飲めるし、お湯も必要なときにすぐに出てくるので、本当に嬉しいです。もちろん、ショッピングも楽になりました。一度使用すると、ドロップすることはできません。
ある日、家の風呂の脱衣場で、床抜ける事件が発生した。どうやら水道管から水が漏れるようで、長い年月をかけて床が腐ってしまったようだ。床の修理費もそうだが、水漏れによる過剰水道料金も気になります。そんな水周りの問題を事前にチェックすることができる方法やツールがあれば良かったと思っています。
　県議会黒潮町選挙区の補欠選（改選数１）が２９日に告示される。投開票は８月７日。無所属新人の金子繁昌氏（６９）−−が立候補を表明している。
　立候補の受け付けは、午前８時半から午後５時まで、黒潮町保健福祉センターで。【小坂剛志】

７月２８日朝刊

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　四国電力の千葉昭社長は２７日、高松市で記者会見し、長期停止している阿南火力発電所２号機（徳島県阿南市、２２万キロワット）の再稼働を検討すると明らかにした。今後の電力需給について、再稼働を見送った伊方原発３号機に加え、１号機が予定通り９月４日に定期検査で停止した場合、８％を超える予備率が３・５％まで落ち込む見通しで、冬の需給ピークに対応する考えだ。
　四電は、坂出火電２号機（３５万キロワット）の稼働を延長した他、他企業から１０万キロワットを購入。関西電力に実施中の融通４万キロワットを差し引いても、余裕のある予備率となっている。
　しかし、伊方原発１号機の他に、来年１月には２号機が定期検査入りする予定で、原発３基が停止すれば、「完全に供給はショートする」（千葉社長）。
　阿南２号機の再稼働には数カ月必要なため、四電は８月末ごろをめどに判断する方針。
　一方、四電の今年度第１四半期の連結決算は、売上高１４０３億円（前年同期比６・４％増）、経常利益１１１億円（同３０・５％増）で増収増益となった。【浜名晋一】

７月２８日朝刊

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　和歌山県古座川町小川の県の名勝・天然記念物「滝の拝」で、ルリヨシノボリ（ハゼ科）などの「滝登り」が見られる。吸盤で岩にへばり付き、流れに逆らいながら少しずつ上流へ進んでいる。

　県立自然博物館（海南市）の平嶋健太郎学芸員（38）によると、ルリヨシノボリは頬の下に瑠璃色の斑紋がある。全長7、8センチで、水生昆虫を主食とする。縄張り意識が強く、餌場や産卵場所を求めたり、捕食者を避けたりするため、海から川の上流へ上るという。

　滝の拝ではいま、ボウズハゼ（ハゼ科）の滝登りも始まっている。

　本年度の体験型修学旅行の和歌山県内誘致件数は26校で、昨年度に続いて過去最多を更新した。県観光交流課によると、和歌山ならではのスポーツや産業体験が豊富な点が好評という。8月3、4日には大阪市と名古屋市で、旅行会社や教育関係者を対象に説明会を開く。


　県観光交流課によると、本年度の誘致件数26校のうち、地域別では首都圏の学校が9校、中京圏が7校、関西・中国圏が9校、その他が1校。学校別では小学校が3校、中学校が11校、高校が12校。すでに12校が来県している。

　誘致件数は2005年度には1校だったが、08年度に13校、10年度に20校と年々増加している。繰り返して訪問する学校も多いという。

　県内では日高町や日高川町、みなべ町、白浜町、串本町、那智勝浦町で受け入れのための協議会や委員会が設立されており、地元住民と交流しながらの体験型学習や民泊を提供している。

　県内での修学旅行が増加している理由は、ラムサール条約湿地に登録された串本町のサンゴ群集や世界遺産に登録された熊野古道のほか、備長炭の作業体験など地域ならではの学習環境が豊富であること。それぞれの学習環境の距離間が短く組み合わせやすいことが利点という。

　宿泊環境の良さも影響している。民泊体験のほか、観光地には大型のホテル、旅館があるため、日程に応じて宿泊先を選びやすい点が好評を得ている。

　県は都市部で説明会を開催するなど体験型修学旅行の宣伝活動に取り組んでいるが、宣伝活動に加えて、訪問した学校の教職員による口コミの効果もある。一方で、修学旅行は春と秋の限られた季節に集中しやすいため、県観光交流課は「今後はより幅の広い受け入れ環境を整え、さまざまな地域で体験学習ができるようにしていきたい」という。

　いまのところ、東日本大震災の影響はほとんど出ていない。県担当者は「沿岸部の観光地では危機管理体制が整っており、津波被害を想定した備えができている。この点を旅行会社に説明していきたい」と話している。

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